消防法･建築基準法に基づく非常照明器具の設置基準･配置、点検報告規定･耐用年数･運営経費の解説。
◆非常照明の設置基準･配置･点検規定の解説
非常照明及び非常灯とは火災や地震などの自然災害や、不慮の事故などによって電源供給が絶たれた際に、安全かつ円滑に避難が出来る為に設置される照明器具の事じゃ。
非常用照明器具の設置に関しては「建築基準法」に基づいて設置規定が明確に定められておる。
また、設置された非常照明に関しては、その能力を保持する為に「消防法」によって点検業務が義務付けられておるのじゃ。
非常照明の設置基準については、建築基準法によって、設置の対象建築物の規定、設置場所、照明器具の能力を示す照度測定基準などが詳細に定められておるのじゃな。
その為、非常照明器具の設置に関しては、設計段階からこれらの建築基準法の規定に基づいて設置場所を算出する事が大切になるのぉ。
◆非常照明(非常灯)の構造と特徴
非常灯とは非常用の照明装置及び非常用の照明器具の総称を指す言葉じゃ。
この非常灯の最大の特徴は以下の2点。
★災害などの発生時にも一定時間点灯を保持する
★点灯時は一定規格以上の照度(ルクス単位)を保つ
あまりにも当たり前に思われるかもしれんが、この2点は最低限の基準であり、非常灯の大きな特徴でもあるのじゃ。
例えば、災害によって停電など、電気供給が絶たれてしまったケースでも非常灯はその能力をしっかりと発揮できるものでなくてはいけない。
その為、非常灯は蓄電製のバッテリーを保持しているものや、外部に別途バッテリーを付与しておる製品も多い。
これらは全て安全かつ迅速に避難行動が可能となる事が目的にある為じゃ。
建築基準法では設計の段階から、非常照明の設置をするようにプランニングする事を義務付けておる。
また非常照明は建築に関する重要な避難設備でもあることから設置後の点検規定や耐用年数に関しても具体的な細かい規定が多い。
では非常照明の設置に関するより具体的な内容を学習していくとしよう。
◆非常照明の点灯時間の規定は何分？
実際に非常照明器具の設置を行う際は、どのような非常照明器具の設置を行えば良いのだろうか？
建築基準法では設置する非常照明に関する点灯保持時間の規定を定めており、最低でも30分以上の点灯が可能な非常照明設備を設置するように基準を定めている。
ここでは非常照明器具に求められる性能･能力や非常照明の種類についてチェックしていこう。
◆非常照明の点灯保持時間の規定について
非常照明の点灯保持時間の規定は、非常照明の性能を把握する上でもまず最初に覚えておくべきポイントの1つじゃ。
万が一電源供給が絶たれた場合に作動する非常照明は、建築基準法によって電源供給が絶たれた直後から連続30分以上の点灯がなされる事が規定によって定められておる。
ここでのポイントは電源からの電気の供給がない状態において「連続30分以上の点灯」が可能であるという点じゃな。
※電気供給なしで30分以上連続して点灯可能な非常照明であること
よって、市販されている非常照明器具は基本的に全て、この建築基準法の規定をみなす能力を保持するものが市販されておるのじゃ。
◆非常照明器具の主な種類
非常灯の構造は、一般的な電球と異なり、蓄電池など通常の電源回路以外の電気供給源を保持している構造となっておる。
照明器具と蓄電池は一体型になっているものが多く、近年では通常の照明と外見があまり変わらないハロゲン式照明なども多数市販されておるのじゃよ。
また、普段は通常の照明器具として使用し、非常時のみ別途蓄電池を利用する一体型の非常照明器具も近年多く開発されるようになっておる。
尚、非常照明器具の主な種類としては
☆露出型
☆下面開放型
☆簡易密閉型
などの非常照明器具の型があるのじゃ。
言うまでもなく全ての型において規定の点灯時間内は一定の明るさを維持した性能を保持する事が重要。
蓄電池式の場合は、長期間の繰り返しの蓄電による蓄電池そのものの容量が低下する現象もあるため、蓄電池そのものはまだ使用可能であったとしても、点灯保持時間をしっかりクリアできる照明器具を設置する必要があるのじゃな。
◆誘導灯の点灯保持時間の規定について
火災時の照明器具として非常灯や非常照明などの消防用設備に近い役割をもつ誘導灯。
余談だがこの誘導灯に関しては、消防法の基準によって電源供給が絶たれた直後から連続20分以上の点灯が義務付けられておる。
誘導灯とは、避難の際に非常口などの位置を示すもので、非常灯と同様物扱いされるケースも多いが
●規定及び基準
●制定法律
などが異なる点については注意が必要じゃ。
◆建築基準法に基づく非常照明の設置対象建築物
非常照明設備の設置義務が生じる建築物やフロアーにはどのようなものがあるのだろうか？
また一般の戸建住宅でもこれらの設置基準は適用されるのだろうか？
具体的には3階以上のフロアーには非常照明器具の設置が必要となるのだが、ここではより具体的な建築物の種類やフロアーの延べ床面積に対するこれらの設置基準概要についてチェックしていこう。
◆非常灯設置対象物の規定について
非常灯設置対象物の規定については、基本的に大型商業施設などの不特定多数の人が出入りする施設に関して設置基準が設けられておる。
また、窓などを有しない無窓層･無窓階や地階などに関してもこれらの規定は同様じゃ。
尚、一般の戸建て住宅に関しては、地下や無窓の3階以上の居室など以外はこれらの規定はかからない事になっておる。
◆建築基準法に基づく非常照明･非常灯の設置場所の規定
非常照明･非常灯の設置場所、及び設置義務の生じる場所の規定については、基本的に以下のような場所には厳しい設置義務が設定されておる。
【非常照明の設置義務が生じる場所･範囲】
☆無窓層の居室及びフロアー
☆地下へ通じる通路及び階段
☆避難通路
これらの場所に関しては、通常の照明設備が機能しない場合に、特に重要であり危険となる部分である事から設置義務が明確に定められておる。
◆非常照明の設置義務が求められる主な建築物
建築基準法によって非常灯･非常照明の設置が義務付けられている場所は、基本的に以下のような特徴をもっておることがわかるのぉ。
☆不特定多数の人が利用する建築物
☆中・大規模な建築物
☆防火指定建築物
☆無窓の居室を有する建築物の居室及びフロアー
☆避難通路
☆地下･地階
建築基準法による具体的な対象建築物の指定としては以下に定める通りとなっておるので要確認じゃ。
| 【非常照明の設置対象建築物規定～建築基準法～】 | |
|---|---|
| ① | 特殊建築物(映画館・劇場・病院・ホテル・美術館・図書館・学校・百貨店・キャバレーなど) |
| ② | 階数が3階以上の延べ床面積が500平米を超える建築物 |
| ③ | 延べ床面積が1000平米を超える建築物 |
| ④ | 無窓の居室を有する建築物 |
◆非常照明器具の定期点検･義務化された点検内容と罰則規定
非常照明器具の定期点検業務は特定行政庁によって点検期間や点検項目が制定されている。
これらの定期点検は義務化されており実際にこれらの点検業務を行う事が可能となる資格が消防設備士･消防設備点検資格者と呼ばれる国家資格。
ここでは消防設備の交換や点検を行う際の具体的な点検ポイントや建築基準法で定められている定期点検期間について確認していこう。
◆照明器具の保安定期点検･義務化されている点検期間について
非常灯設備は建築基準法の保安規定として定期点検を行う事が義務付けられておる。
尚、建築基準法に基づく点検規定は「特定行政庁」によって制定されておるのじゃ。
この特定行政庁が規定する定期点検とは、非常照明の設置の不具合や、製品の寿命による不作動などを防止することが主な目的じゃ。
尚、この定期点検は6ヶ月～1年の期間ごとに定期的に点検を実施するように義務化されておる。
※非常照明器具の定期点検業務は半年～1年以内の期間内に行う必要がある
もしこれら点検業務を怠った場合は、罰則を受けることになるので注意が必要じゃ。
◆非常照明器具の具体的な定期点検内容
非常照明器具は法令に基づき、非常時・災害時に備えて確実に避難が可能となる機能を維持し続けるものでなくてはいけない。
これらの機能の維持の確認として建築基準法、及び消防法では消防設備点検の義務化を行っておる。
非常照明器具の具体的な点検内容としては
☆目視点検
☆充電モニターの確認
☆非常灯性能の確認
以上3点を中心に点検を行っていく形となっておるのじゃ。
◆消防設備の定期点検業務を行う消防設備士･消防設備点検資格者とは？
消防設備の定期点検業務に関しては特定行政庁が定める時期・期間内に、消防設備に関する正しい知識を保有する国家資格保持者が行う事となっておる。
尚、この点検業務を行う事が可能な資格が「消防設備士」と呼ばれる資格のことじゃ。
消防設備士は国家資格である為、やや難関の資格とも言えるのぉ。
尚、消防設備士は消防設備点検資格者の資格についても受講資格を有することになる。
そのため、実際に非常照明器具の定期点検が行えるものは
●消防設備士
●消防設備点検資格者
が定期点検業務を行える事になっておるのじゃな。
自分が所有する不動産物件であっても資格を保持しないものが消防設備の点検や交換を行うことは法的に認められておらんのじゃ。
尚、点検が終了した報告は、管轄エリアの消防庁へ報告書が提出されることとなっておる。
◆点検報告義務違反の罰則･罰金の金額は幾ら？
非常照明･非常灯の点検業務は期間内に行うよう法令で義務化された規定となっておる。
もし、これらの点検義務に違反した場合は、その物件を保有しておるオーナーまたは管理者に罰則が課せられることになっておる。
非常照明･非常灯の点検報告義務違反に関しては原則50万円以下の罰金が課せられる旨が法律によって定められておるので注意が必要じゃ。
尚、指定期間内に点検業務を遂行し忘れたケースにおいても同様の罰則が課せられる点を覚えておく必要があるのぉ。
◆非常照明のバッテリー交換･電気代･経費削減に貢献する併用型照明
非常照明器具のバッテリーは長期間使用可能な蓄電池式であっても必ず寿命がくるもの。
また長期的に使用を継続していると、定期点検時に建築基準法に基づく基準を満たしていないレベルに性能がダウンしているケースも個別に出てくるものである。
これらはバッテリーの寿命であったり、照明器具そのものの故障であるなど交換が必要となるケースも当然出てくる。ここでは照明器具のバッテリーの種類や交換の必要性、更に大型の施設などでは主流となりつつある経費削減につながる併用タイプの非常照明器具の利点と欠点などについても記事をまとめてみた。
◆非常灯･非常照明のバッテリーについて
非常用照明器具には、停電などの供給電源が絶たれた際などの非常時に、内蔵するバッテリー(蓄電池)により点灯する電池内蔵形非常照明と、非常照明器具にバッテリーを別途外付けする「非常用電源」により点灯する電源別置形非常照明の二種類のタイプの非常灯がある。
【非常照明器具のバッテリー別の種類】
①電池内蔵形非常照明(蓄電池式)
②電源別置形非常照明(外部電源)
尚、近年一般的に普及している非常照明器具は前者の「電池内蔵形非常照明タイプ」じゃな。
かつては電源別置形非常照明も多く見られたが、ノートパソコンや携帯電話･スマートフォンからハイブリットシステムを搭載した自動車のバッテリーに至るまで、幅広い分野で急成長を遂げたリチウムイオン電池を中心とした蓄電池バッテリーの蓄電技術が高まった事から、電池内蔵形の非常照明器具の普及が急速に拡大しているのが現状なのじゃ。
◆非常照明のバッテリー寿命がきたら交換は誰が行うの？
定期点検時などの検査時に、もし建築基準法上の規定時間の点灯保持能力を満たさない事が発覚した場合は、
●バッテリーの寿命
●非常照明器具の不具合
などを確認することとなる。
またこの場合は必要があればバッテリーの交換を検討しなくてはいかないケースも当然出てくるのぉ。
非常照明器具そのものを交換せずともバッテリー交換を行うことで対応できるケースも多いということじゃな。
大型の商業施設やビル、ショッピングモールなどではこれらの非常照明器具の設置数もかなりの数になるため、バッテリー交換時のコストなども事前に把握しておくと良いかもしれんのぉ。
尚、交換が必要かどうかの判断や、これらの点検は専門の資格者がチェックすることになっておる。
定期点検に関しては後述する消防設備士及び消防設備点検資格者が点検を行うことができることになっておる。
自分で勝手に非常照明を交換したりしてはいけないのじゃな。
◆電気代や設置コストの経費削減に繋がる併用型照明器具の普及
非常照明器具の多くは防災や震災･火災などの発生時など非常時のみ自動的に非常灯が稼動する。
こにような照明器具を専用型照明と呼んでおる。
しかし、専用型照明は非常時のみの点灯である為に通常の照明器具と別途設置しなければいけない。
これは建築物や不動産オーナーにとっては大きな負担となるのぉ。
そこで近年は、普段は一般時の照明として利用が可能。かつ電力供給が途絶えた際は自動的に蓄電池に蓄えられた電力、もしくは外付けの非常用電源に切り替わる
●併用型照明
を設置するケースが増えてきておる。
◆併用型照明器具の利点と欠点
併用型非常照明器具は専用型と比較すると照明器具そのものの性能が高くなる分、当然費用が高くなる。
これはやはり設置する側としてコストの割高となる。
また、非常照明として利用される可能性もある以上は設計の際に建築基準法の規定範囲内に設置することが義務付けられる。
これは設計上の制約を受ける事に直結しやはりデメリットと言えるのぉ。
しかし不動産所有者やオーナーは長期的な運営コストという視点から経費を捉える為、併用型照明器具の設置は結果的に経費の大幅な節約に繋がってくるとも言えるのじゃ。
非常灯としての機能を兼ね備えた併用型照明器具が広く普及してきた背景には、このよなランニングコストを含めたトータル的な経費削減という利点がある為なのじゃな。
◆非常照明器具の耐用年数は何年？寿命はどのくらい？
照明器具の耐用年数規定は、法定耐用年数の他に、推奨される交換時期の目安となる年数と交換の最長期限が設定されている。
この交換時期の目安は一般的な製品の寿命として考える必要があり、厳密には定期点検時に機能を保持しているかどうかがやはり重要となる。
ここでは適正推奨期･交換期限･法定耐用年数の一覧項目から年数・期限の目安を確認していこう。
◆電池内蔵型照明器具は定期点検の度に判断する必要がある
非常照明(非常灯)の耐用年数の規定は「適正推奨期」と「交換期限」、そして法的耐用年数が定められておる。
一般的に消防設備に関連する耐用年数の目安としては「適正推奨期」と「交換期限」を把握しておけば良いじゃろう。
尚、これらの耐用年数は非常照明器具の種類によって年数が一部異なっておる点がポイントじゃのぉ。
特に電池内蔵型の照明器具に関しては、蓄電池そのものの劣化という問題もある為、適正推奨期等に関わらず定期点検の度にランダムに交換が必要となる照明器具がポツポツと出てくる事も多い。
最終的には定期点検時に判断するのが基本となる訳じゃが、適性推奨期は概ね8～10年であるため、設置後に一定の年数が経過してきた時は交換時期が近づいていると想定しておけば良いじゃろう。
以下に適正推奨交換時期と交換期限をまとめておくのでチェックしておく事じゃ。
◆非常照明器具の耐用年数一覧
【電池内蔵型の場合】
☆適正推奨期 ⇒ 8～10年
☆交換期限 ⇒ 12年
☆法定耐用年数 ⇒ 15年
【電源別置型の場合】
☆適正推奨期 ⇒ 8～10年
☆交換期限 ⇒ 15年
☆法定耐用年数 ⇒ 15年
【専用型の場合】
☆適正推奨期 ⇒ 8～10年
☆交換期限 ⇒ 15年
☆法定耐用年数 ⇒ 15年
◆非常照明器具の法定耐用年数とは？
上記の法定耐用年数とは会計上で減価償却資産の損金経費として算出される際に指標となる年数の事じゃ。
会計上の法定対応年数は実際に使用できる期間とは乖離しているものも多い。
また15年も経てば全く新しいタイプの照明器具だらけで、その前に交換するケースが大半であるためあまり参考にはならんのぉ。
尚、建築基準法以外ではないが電気設備機器類の法規の主要である電気用品安全法による規定では照明器具等の「電気絶縁物」について「約40000時間」が寿命であると定めておる。
これは24時間点灯し続けた場合に年数で換算すると4年程度の寿命であることを意味しておるのぉ。
◆非常灯設置に関する照度(ルクス)の規定
非常照明器具を設置する際には災害や火災･震災などの発生時に最低限の照度を発揮する非常灯を設置する必要がある。
この照明器具の明るさを表す単位にルクスがあるが、建築基準法における設置基準において非常照明の照度基準は何ルクスで規定されているのだろうか？
ここでは、照度の規定及び照度の測定ラインなど非常照明器具の明るさに関する規定について確認していこう。
◆照度＝ルクスとは表面の単位面積当たりの光束の量を示す単位
照明器具の明るさの規定となる単位に照度と呼ばれる単位がある。
この照度とは「光があたっている表面の単位面積当たりの光束の量」のことを指すのじゃ。
尚、この単位面積に対する光束の量の単位を
●ルクス(lx)
と言うのじゃ。
例えば1ルクスとは、1平米の面積に対して1ルーメンの光束が入射している時の照度を表しておることになる。
非常照明器具の設置基準では、このルクス単位によって規定が定められておるのじゃな。
◆非常照明の照度に関する設置基準
建築基準法における非常照明装置の設置基準では、照明器具の照度についての規定が定められておる。
この規定は前項で前述した30分以上の点灯時間を保つ事に加え、最低でも1ルクス以上の明るさを保つこととされておる。
尚、この1ルクスの基準に関しては停電時などの暗闇の状態で非常照明が作動した際の床面の照度で計算することとなっておる。
【非常照明の照度に関する設置基準】
☆照度の測定は非常照明装置の作動時の床面の照度で測定する
☆床面の照度は1ルクス以上を保持している必要がある
照度に関する規定が床面の照度となっているのは、災害や震災などの発生時に円滑に非難する為に足元がしっかりと確認できる明るさを確保する為なのじゃな。
◆JISによる照度の規定について
照度＝ルクスは一般的に数値が高くなるほどに視界が良好となる。
その為、工場などの室内で業務を行う際はこの照度を一定基準以上に保つ事が義務付けられておるのじゃ。
尚、日本工業規格(JIS)では
☆工場
☆事務所
☆学校
☆病院
など、各施設状況に応じてそれぞれ照度の推奨値を公開しておるのじゃよ。
◆蛍光灯と白熱電球の照度は何ルクス？
非常照明器具には、非常用光源の種類として
●蛍光灯ランプ
●白熱電球
の２種類の非常灯に分別されておる。
蛍光灯ランプでは現在主流となっておるLED蛍光灯などが有名じゃのぉ。
尚、基本的に蛍光灯ランプの設計照度は2ルクス。
白熱電球の設計照度は1ルクスとなっておるので覚えておくことじゃ。